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#コロナ給付金寄付プロジェクト
私たちの文化的な生活を守ろう
(文化・芸術・スポーツ分野助成基金)

寄付受付開始日:2020/05/08

  • 領収書あり
[#コロナ給付金寄付プロジェクト 私たちの文化的な生活を守ろう (文化・芸術・スポーツ分野助成基金)]の画像

公益財団法人パブリックリソース財団

プロジェクト概要

更新日:2020/05/21

あなたの思いが私たちの文化的な生活を守る。
新型コロナによって活動・運営ができなくなったアーティストやスポーツ選手、舞台、ライブハウス、スポーツジム等を支援します

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の蔓延防止策によって、舞台やコンサート、伝統芸能、競技観戦やスポーツジムなどが中止・閉鎖となりました。しかし、これらはすべて、私たちの生活に必要不可欠な価値を与えてくれていたものです。
アーティストや舞台芸術家、スポーツ選手、インストラクターらは、活動の場を失い、収入の大幅減に見舞われています。また、彼らの活動を支えるプロダクションや劇場、ライブハウス、競技場やスポーツジムも、中止・閉鎖により存続の危機に立たされています。

文化・芸術・スポーツ活動を行う人々と、それを支える人々を守ることは、アフターコロナの私たちの豊かな生活を守ることにもつながります。みなさまのご支援、ご協力をよろしくお願いいたします。

支援を必要とする人と、支援したい人をつなげる

本基金は『コロナ給付金寄付プロジェクト』により創設されました。「新型コロナウイルス感染症緊急経済対策」により国から一律に給付される10万円(特別定額給付金)を、資金援助を必要とする団体・企業や個人に届けるための仕組みです。

医療」、「福祉・教育・子ども」、「文化・芸術・スポーツ」、「経営困難に追い込まれた中小企業」の4分野から選択し、寄付をいただくことが可能です。
『コロナ給付金寄付プロジェクト』について

寄付金の使いみち

本基金へのご寄付は、パブリックリソース財団が設置する専門家らによる第3者委員会での審査を経て選ばれた法人や団体、個人に助成金として交付されます。
助成金は、採択された法人や団体、個人おいて、オンラインでのパフォーマンスの実施等、現在の代替的活動の支援や、将来の事業再開に向けて進める準備活動等の運営費等としての使途を想定しています。

助成に関する情報は、下記特設サイトをご覧ください。
コロナ給付金寄付プロジェクト(パブリックリソース財団公式サイト)

#新型コロナウイルス緊急支援

活動情報

更新日:2020/05/21

助成を希望する個人・団体・企業の方へ


第1回の助成金の公募の受付が開始しています。(公募期間:5月25日まで)
コロナ給付金プロジェクト特設サイトをご確認の上、ご活用いただけますと幸いです。

※当募金ページに記載の内容については、プロジェクトオーナーが責任を負っており、ヤフー株式会社が責任を負うものではありません。詳しくは免責事項をご覧ください。
※本ページの「プロジェクト概要」「活動情報」「寄付金の使いみち」に掲載のリンクは、外部サイトに移動します。

寄付総額
7,534,019
寄付人数
2,574

※寄付をするには Yahoo! JAPAN IDの取得(無料)が必要です。

  • T-point
    Tポイントを使って1ポイントから寄付できます。
Yahoo!ウォレット アクセプタンスマーク

プロジェクトオーナー

公益財団法人パブリックリソース財団

パブリックリソース財団は、「誰かの力になりたい」という人びとの志を寄付で実現するために、個人や企業の資金力を社会的事業への投資につなぐ寄付推進の専門組織です。「意志ある寄付で社会を変える」ことをミッションに、テーマ基金、オリジナル基金、遺贈など様々な寄付の方法をご提供し、人生を豊かにする寄付、未来を切り拓く寄付の仕組みづくりに取り組んでいます。また、NPO向けの研修やコンサルティング、社会的事業体の寄付適格性評価、助成事業の成果評価など、寄付による助成が最大の効果を生むための支援を行っています。

この団体に関連するプロジェクトはこちら

領収書発行について

このプロジェクトでは1回3,000円以上の寄付から領収書の発行が可能です。
※クレジットカードでの寄付に限ります。詳しくはヘルプページをご参照ください。

団体のプライバシーポリシー

公益財団法人 パブリックリソース財団のプライバシーポリシーは、http://www.public.or.jp/PRF/privacy/index.htmlをご覧ください。
なお、Yahoo!ネット募金に関し、ヤフー株式会社より提供を受けた個人情報については、次の目的の範囲においてのみ利用します。
・寄付金に関する領収書の送付(当団体がYahoo!ネット募金での寄付者に対して領収書発行を行う場合)
以上

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