子ども・若者の「『助けて』と言えない」を解決する

NPO法人OVAでは誰もが困ったときに、安心して「助けて」といえる社会、受け止められる社会を目指しています。

死にたいほどにつらい気持ちを抱えながら周囲に誰にも言えず、検索エンジンやSNSに「死にたい」と打ち込む子ども・若者たちが多くいます。

NPO法人OVAは、死にたいほどつらい気持ちについて、ウェブで検索する子ども・若者を中心に、相談を促す広告を表示して、ネット相談を行うという前例のない取り組みを進めてきました。

それらの相談活動に加えて政策提言も行い、これらのICTを活用したアウトリーチや相談事業は、自殺対策のモデルとして確立され始めています。

現在は他の分野でもICTを使って支援を提供するモデル構築を広げようとしています。

誰もが困ったときに、安心して「助けて」といえる社会、受け止められる社会を目指しています。

なぜ活動をはじめたか

OVAの活動を開始した2013年当時、検索エンジン上で毎月10万回以上「死にたい」と検索されていることに、代表の伊藤（精神保健福祉士）が問題意識を持ちました。

「死にたい　助けて」という検索履歴もありました。

現実の世界で死にたいほどにつらい思いをしながら、周囲に助けを求められない子ども・若者が、思わず手に持つスマホに打ち込んだのだろうと想像しました。

検索エンジンは何かを調べるためのツールで、調べていることは誰にも伝わりません。SOSは誰にも届かない。
インターネット上には誰にも届かない「助けて」があふれていました。

そこで、死にたいほどつらい気持ちを抱えた子ども・若者に出会うために
検索している人に検索連動広告を表示する方法を着想し、当時は一般的ではなかった、ウェブ上から相談を行う相談活動を開始しました。

OVAはこのように、ネット相談という形で支援を届けてきました。

私たちにご相談いただくのは、孤独感、DV、生活困窮、犯罪被害、ハラスメント、メンタルヘルス、いじめなど、いくつもの生活課題を抱えて自殺を考えるほど追い込まれる方たちが中心です。

既存の調査によると、いくつもの課題・困りごとが重なることが自殺の要因になると指摘されていて、いただくご相談の多くは複数の問題を抱え、深刻化しています。

現在では、自殺の要因となりうる、さまざまな生活課題を抱えた人に出会うために30程度のNPOや自治体と連携し、20領域のワード群でウェブ広告を利用したアウトリーチ活動を行っています。