災害時のトイレの大切さと使い方を小学校に！

災害時のトイレ問題は、命と尊厳に関わります

安心できるトイレを確保することは命と尊厳を守ることです。
災害は、社会の弱い部分、個人の弱いところにより大きな被害をもたらします。トイレ・排泄（はいせつ）は、弱い部分の象徴だと思います。トイレニーズは一人ひとり異なり、いざという時には声に出しにくいため、一人ひとりの日頃の備えが必要です。

発災時は、水洗トイレが使えなくなったことに気づかず使ってしまうため、トイレが大小便でいっぱいになり不衛生な状況になります。不衛生なトイレは感染症の温床となります。また、屋外などに設置される仮設トイレの多くは、とくに高齢者や障害者にとっては使うのが困難か、もしくは使えません。

このような状態になると、人はトイレにできるだけ行かなくてすむように、水分摂取を控えてしまいます。免疫力低下、血圧の上昇、脱水、エコノミークラス症候群など、さまざまな症状を引き起こしたり、胃腸炎やインフルエンザに罹患（りかん）したりします。助かった命をトイレが原因で落とすことになります。

実際、これまでの大きな地震災害が起きるたびにトイレ問題が発生し、被災者を苦しめてきました。1995年の阪神淡路大震災では、断水、停電、給排水設備や汚水処理施設の損壊により、水洗トイレが使えなくなり、トイレは劣悪な状態となりました。このとき「トイレパニック」という言葉が生まれました。

また、文部科学省の調査によると、2011年の東日本大震災では、避難所で問題となった施設・設備で最も多かったのはトイレで、暖房設備や給水・上水設備よりも上回る結果となりました。

さらに、2016年の熊本地震に関して、熊本県教育委員会による避難所となった学校における施設面での課題に関するアンケートでは、備えられていなかったために困った機能として、「体育館内の多目的トイレ」が最も多い結果となりました。
具体的な内容としては、以下があげられました。
・避難所となっている体育館内にトイレがないため、屋外トイレを利用
・高齢者が往復するのに不便であった
・グランドなどで車中泊の避難者と共同で利用するため、トイレ利用の時間帯が重なり行列ができる状態であった
・断水により水洗トイレが利用できず、仮設トイレが設置されたが、くみ取りの処理、照明、和式等の問題があった

しかし、現状の備えは進んでいません。2016年、当研究所が地方自治体に実施したアンケートでは、「災害用トイレの備えは、想定避難者数に対して足りていますか？」という問いに対して、回答のあった90自治体のうち「足りている」と回答したのは13.3％でした。
また、東京商工会議所が会員企業を対象にアンケートを実施したところ、回答のあった1570件のうち、従業員用の飲料水を3日以上備蓄していた割合は48.0％でした。

一方で、災害用トイレは31.1％でした。首都直下型地震の備えが急務な東京ですらこのような状況です。
このような状況を改善するためには、一人でも多くの人にトイレ対策の必要性を理解してもらうと同時に、発災直後のトイレ対応方法を伝えることが重要です。

そこで日本トイレ研究所は、この大切さを伝えるためのポスターを作成し、全国の小学校に届ける活動を実施します。小学校は避難所になります。小学校のトイレが発災直後から正しく使われることで、被災者は安心・安全にトイレを使用することができます。
災害時のトイレの対応方法は、大人だけでなく、子どもたちも身につける必要があります。子どもたちに防災教育の一環としてトイレ対応方法を伝えることで、災害時のトイレ対策が当たり前の備えとなり、文化として定着していくことも期待しています。