「子宮頸がん」など婦人科がんから女性を守る基金

寄付受付開始日:2011/02/04

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子宮頸がんを中心に女性のがんから守るための検診の推進、新しい検診方法の調査・研究、正しい知識の啓発活動のための基金です。

日本対がん協会

プロジェクト概要

更新日:2023/09/04

20~30代の若い世代に目立つ子宮頸がん。
子宮頸がんから守るために、検診の推進、正しい知識の普及啓発、原因ウイルスの予防ワクチン接種情報提供を実施していきます。

子宮頸がんは子宮の入り口にできるがんで、検診を受けることでがんになる前の異常がわかります。一方で、検診受診率は50%にも届いていません。子宮頸がんのことを知らなかったり、名前は知っていても正しい知識をもっていないため、自分に関係ないと思っている人もいるのではないでしょうか。

日本対がん協会とグループ支部が2021年に実施した5つのがん検診(肺、胃、大腸、乳、子宮頸)の受診者数について調査

子宮頸がんの患者は、年間約11,000人(2018年)と報告され、約2,900人が亡くなっています。一般には、20代から増え始め、40代をピークにその後は少しずつ減る傾向になります。

出典:公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計2022」 20代後半から増え40代がピークに。若い女性に目立つがんです。
出典:厚生労働省「2020年人口動態統計(確定数)」子宮頸がんの死亡数は2015年からいったん落ち着いたものの、17年から増加傾向にあります。

子宮頸がんを早期に発見し、適切な治療を受けるためには、子宮頸がん検診をうけることが大切です。

20歳以上の女性では、2年に1回、検診が推奨されています。子宮頸部の細胞をブラシなどでこすり取って調べるものです。検診で陽性となり、詳しい検査を経て、がんなどが早期に見つかった場合への対処としては、子宮頸部の一部を切り取る「円錐(えんすい)切除術」という手術があります。早産のリスクは高まりますが、子宮を温存できます。

子宮頸がんの90%は、ヒトパピロマーウイルス(HPV)が原因になるとされています。性交渉のある人の8割が感染しているという報告もあります。
2022年4月に、HPV感染を防ぐためのワクチンの「積極的勧奨」が9年ぶりに再開されました。

定期接種の対象は小学6年~高校1年相当の女子ですが、積極的勧奨が一時止まっていた9年間で打つ機会を逃していた人に対しても、原則無料で接種する機会を提供する取り組みがあります。

詳細についてはこちら

※本プロジェクトは、2022年9月にプロジェクトタイトルの一部表現を変更しています。

寄付金の使いみち

「婦人科がんから女性を守る基金」にいただきました皆さまからのご寄付は、主に下記の用途に活用させていただきます。

・子宮頸がん検診の受診による早期発見、適切な治療の推進
・子宮頸がんに関する正しい知識の普及啓発
・子宮頸がんなど婦人科がんの新しい検診方法の調査・研究活動など
・大腸がんなどに関する正しい知識の普及啓発、検診の推進
・無料がん電話相談
・各種セミナーの実施など

"#cancercare"
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活動情報

更新日:2023/09/04

がん検診の推進と国の施策に沿ったがん対策の推進と正しい知識の普及啓発

20〜30代女性に増加中!
なぜ? その理由は検診を受ける人が少ないことです。検診によって、がんになる前に異常を見つけられますが、日本の子宮頸がんの検診率は約20%。20代女性だとわずか一桁です。そうした状況を踏まえ検診受診率の向上を目指します。

検診受診率向上のためのデジタルクーポンを作成。秋には5つの検診を対象に無料デジタルキャンペーンを実施予定。

また、子宮頸がんのことを知らなかったり、名前は知っていても正しい知識をもっていないため、自分に関係ないと思っている人もいるのではないでしょうか。正しい知識の普及啓発に取り組みます。

主に20歳~40歳代の女性を対象として、子宮頸がん/HPVワクチンの定期接種など正しい知識を学ぶためのリーフレット作成。

HPVワクチンについては、対象者の接種をすすめる「積極的勧奨」が2022年4月に再開されました。日本対がん協会は、ワクチンをめぐるさまざまな疑問にこたえる「Q&A」を作成し、協会報や協会のウェブサイトに掲載しました。

HPVワクチンについては、ワクチンをめぐるさまざまな疑問にこたえる「Q&A」を作成し、協会のウェブサイトで掲載しています。

また、2022年4月には、専門家を招き、保健師や看護師を対象にした研修会(Zoom開催)も開きました。今後も、ウェブサイトやSNSを活用して、ワクチン接種についての情報発信を進めていきます。

看護師、社会福祉士など有資格者の相談員が、がんに関する不安や悩みに耳を傾け、どうすればよいのかを一緒に考えています。

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プロジェクトオーナー

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日本対がん協会

日本対がん協会は、「がんで苦しむ人や悲しむ人をなくしたい」という目標に向けて活動している公益財団法人です。1958年から60年以上にわたって、がん制圧活動に民間の立場から取り組んでいます。

全国のグループ支部と連携し、がん検診を推進するほか、がん患者さんやご家族の支援、正しい知識の普及啓発にも取り組んでいます。こうした活動は、皆様からのご寄付によって支えられています。

わたしたちは、がん制圧の幅広い活動を通じて、「がんになっても希望をもって暮らせる社会」を築きます。

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