寄付受付開始日:2011/02/04
更新日:2023/09/04
子宮頸がんは子宮の入り口にできるがんで、検診を受けることでがんになる前の異常がわかります。一方で、検診受診率は50%にも届いていません。子宮頸がんのことを知らなかったり、名前は知っていても正しい知識をもっていないため、自分に関係ないと思っている人もいるのではないでしょうか。
子宮頸がんの患者は、年間約11,000人(2018年)と報告され、約2,900人が亡くなっています。一般には、20代から増え始め、40代をピークにその後は少しずつ減る傾向になります。
子宮頸がんを早期に発見し、適切な治療を受けるためには、子宮頸がん検診をうけることが大切です。
20歳以上の女性では、2年に1回、検診が推奨されています。子宮頸部の細胞をブラシなどでこすり取って調べるものです。検診で陽性となり、詳しい検査を経て、がんなどが早期に見つかった場合への対処としては、子宮頸部の一部を切り取る「円錐(えんすい)切除術」という手術があります。早産のリスクは高まりますが、子宮を温存できます。
子宮頸がんの90%は、ヒトパピロマーウイルス(HPV)が原因になるとされています。性交渉のある人の8割が感染しているという報告もあります。
2022年4月に、HPV感染を防ぐためのワクチンの「積極的勧奨」が9年ぶりに再開されました。
定期接種の対象は小学6年~高校1年相当の女子ですが、積極的勧奨が一時止まっていた9年間で打つ機会を逃していた人に対しても、原則無料で接種する機会を提供する取り組みがあります。
詳細についてはこちら
※本プロジェクトは、2022年9月にプロジェクトタイトルの一部表現を変更しています。
「婦人科がんから女性を守る基金」にいただきました皆さまからのご寄付は、主に下記の用途に活用させていただきます。
・子宮頸がん検診の受診による早期発見、適切な治療の推進
・子宮頸がんに関する正しい知識の普及啓発
・子宮頸がんなど婦人科がんの新しい検診方法の調査・研究活動など
・大腸がんなどに関する正しい知識の普及啓発、検診の推進
・無料がん電話相談
・各種セミナーの実施など
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更新日:2023/09/04
20〜30代女性に増加中!
なぜ? その理由は検診を受ける人が少ないことです。検診によって、がんになる前に異常を見つけられますが、日本の子宮頸がんの検診率は約20%。20代女性だとわずか一桁です。そうした状況を踏まえ検診受診率の向上を目指します。
また、子宮頸がんのことを知らなかったり、名前は知っていても正しい知識をもっていないため、自分に関係ないと思っている人もいるのではないでしょうか。正しい知識の普及啓発に取り組みます。
HPVワクチンについては、対象者の接種をすすめる「積極的勧奨」が2022年4月に再開されました。日本対がん協会は、ワクチンをめぐるさまざまな疑問にこたえる「Q&A」を作成し、協会報や協会のウェブサイトに掲載しました。
また、2022年4月には、専門家を招き、保健師や看護師を対象にした研修会(Zoom開催)も開きました。今後も、ウェブサイトやSNSを活用して、ワクチン接種についての情報発信を進めていきます。
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日本対がん協会は、「がんで苦しむ人や悲しむ人をなくしたい」という目標に向けて活動している公益財団法人です。1958年から60年以上にわたって、がん制圧活動に民間の立場から取り組んでいます。
全国のグループ支部と連携し、がん検診を推進するほか、がん患者さんやご家族の支援、正しい知識の普及啓発にも取り組んでいます。こうした活動は、皆様からのご寄付によって支えられています。
わたしたちは、がん制圧の幅広い活動を通じて、「がんになっても希望をもって暮らせる社会」を築きます。
このプロジェクトでは領収書の発行をおこなっておりません。
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